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サラリーマンが病気や怪我で長期間就業できない場合に備えて、
民間の医療保険に加入することは少なくありません。
 
医療保険に加入することが悪い事ではないですし、
リスク管理の面からも必要なことだと思います。
 
でも、その医療保険は本当に必要か、また保証される内容は過剰ではないか。
よく検討してから加入することが大切ではないでしょうか。
 
今回は具体的な例をあげて考えていきたいと思います。

長期入院で家計はこうなる

例えばあなたの標準報酬月額が30万円と仮定します。
なお年金定期便にご自身の標準報酬月額が記載されていますので確認してみてくださいね。
 
この30万円から社会保険料が4万5000円、所得税・住民税が3万円ひかれ、22万5000円が可処分所得となります。
(可処分所得とはいわゆる手取り額の事です)
 
この時、病気や怪我で長期間就業が出来なくなったら傷病手当金を受給してやりくりすることになります。
傷病手当金は標準報酬月額の3分の2ですから20万円が実際に受給できる手当額となります。
この傷病手当金は非課税対象ですので税金は差し引かれません。
しかし休職中でも社会保証料は変わらず4万5000円、所得税・住民税の3万円を支払う必要があり可処分所得は12万5000円となり、
元気な時と比べて10万円もの収入減となってしまいます。(一般的に社会保障料と税金などは会社が立て替え払いをしてくれるので、休職者は会社にその金額分を返済するケースが多いようです)
 
入院して医療費が高くついても、
高額療養費制度の適用で自己負担額は9万円程度に収まります。
 
でも10万円もの収入が減った状態で9万円を支払う状況です、必然的に貯金を取り崩すか、どこからか援助してもらう、またはお金を借りてくることになりますよね。
また差額ベッド代や先進医療費は全額自己負担ですから、もし必要になった場合はさらに支払う必要が出てきます。
その他、生活費やローンなども普段と同様です。
 
この様な不測の事態に備えて加入するのが医療保険ですよね。
上記の例では入院によって毎月16万円の収入減となっています。
『入院につき日額1万円の保険に加入していた場合、月30万円(30日×1万円)が保険会社より支払われますので、
安心して治療に専念できますよ。』と言うのが保険のセールストークでしょう。
 

医療保険に加入を検討するときに必要な視点

 
保険営業の言葉そのままに医療保険に加入するのではなく、
まずはご自身が長期入院したときの家計がどうなるか試算してみましょう。
 
実際の計算に基づいて、数か月程度なら収入減に耐えうる貯蓄があり、
それを取り崩しても想定したライフプランが崩れてしまわないのでしたら、
医療保険は必要ないと言えるでしょう。
 
逆に貯蓄もすくなく長期入院するとやりくりが出来なくなるのでしたら、
医療保険は必要でしょう。
 
ただし医療保険もたくさんの種類や特約があり、素人には理解しにくい事が多いです。
不安だからと過剰な補償内容にしたり、沢山の特約を付けたりせず必要最低限の保険に加入すべきでしょう。
保険はシンプルなものがベストです。
 

保険を検討することも大事だけど

 
医療保険について考えてみましたが、
一番大切なことは、あなたが健康であることですね。
不摂生をせず自己管理をすることで未然に防げる病気はたくさんあります。
例えば日本の3大疾病と言われる、がん(悪性新生物)、急性心筋梗塞、脳卒中。
これらの原因は普段の生活習慣だと言われています。
 
過度な飲酒や、喫煙、ストレス等を避け、病気になりにくい生活を続けることでリスクを回避できることになります。
禁煙し飲み会を減らしたお金を貯蓄して行けば、もしも長期入院となった時の備えになるわけです。
医療保険に支払うお金も減り、好循環が生まれることはお分かりいただけると思います。
 
また最近は実際に入院しても長期入院となるケースは少なく、平均で31.9日となっています。
(公益財団法人、生命保険文化センターより)
この程度の日数ですから、サラリーマンでしたら有給休暇を使うとことでペイ出来たりもします。
 
ご自身の健康に留意しあらゆる制度を利用すれば、
医療保険はそれほど必要ない事がお分かりいただけたと思います。
この記事が医療保険を検討する一助になれば幸いです。

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