がん保険はいくら必要?加入・見直しのポイント【FPが解説】

 

 

がん保険はいくらかければ安心?ステージ別の医療費、FPが徹底解説!

こんにちは!橿原市のFP、金川です。

「がん保険って、入った方がいいの?」「入るなら、いくらぐらいが相場なの?」

がん保険について、こんな疑問をお持ちではありませんか?

がんは、日本人の2人に1人がかかる(※1)と言われる、身近な病気です。

しかし、いざという時の備えとなると、「高額療養費制度があるから大丈夫」「まだ若いから関係ない」と、がん保険の必要性を感じていない方も少なくありません。

また、がんの治療費は高額になるイメージがありますが、実際いくらかかるのか、
どんな備えが必要なのか具体的に把握しておくことが重要です。

この記事では、

  • がん治療にかかる費用(医療費、その他費用)
  • 高額療養費制度など、公的制度でどこまでカバーできる?
  • がんによる休業・離職のリスク
  • がん保険は必要?不要?
  • がん保険の選び方、見直しのポイント

などを、FPがわかりやすく解説します。

※1 出典:国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」(2019年データに基づく)

がん治療にかかる費用は?

がん治療には、健康保険が適用される費用と、適用されない費用(自己負担)があります。

健康保険が適用される費用(3割負担など)

  • 診察料
  • 検査費用
  • 入院費用
  • 手術費用
  • 放射線治療費
  • 抗がん剤治療費 など

健康保険が適用されない費用(全額自己負担)

  • 差額ベッド代
  • 先進医療の技術料
  • 入院中の食事代(一部)
  • 通院交通費
  • ウィッグ(かつら)代
  • 家族の宿泊費(付き添いが必要な場合)
  • 日用品費 など

FPからのアドバイス:
高額な医療費がかかった場合でも、高額療養費制度を利用すれば、自己負担額を抑えることができます。

しかし、差額ベッド代、先進医療、通院交通費などは、高額療養費制度の対象外です。

また、高額療養費制度は、払い戻しまでに時間がかかるため、一時的な立て替え払いが必要です。

高額療養費制度とは?

高額療養費制度は、1ヶ月の医療費の自己負担額が一定額(自己負担限度額)を超えた場合に、超えた金額が払い戻される制度です。
自己負担限度額は、年齢(70歳未満/70歳以上)や所得によって異なります。

70歳未満の方の自己負担限度額(月額)

所得区分自己負担限度額
ア:標準報酬月額83万円以上の方252,600円 + (総医療費 – 842,000円) × 1%
イ:標準報酬月額53万~79万円の方167,400円 + (総医療費 – 558,000円) × 1%
ウ:標準報酬月額28万~50万円の方80,100円 + (総医療費 – 267,000円) × 1%
エ:標準報酬月額26万円以下の方57,600円
オ:住民税非課税の方35,400円

※ 多数回該当(過去12ヶ月間に3回以上高額療養費の支給を受けた場合、4回目以降は自己負担限度額が下がる)など、さらに負担が軽減される場合があります。

※ 70歳以上の方の自己負担限度額は異なります。詳しくは、厚生労働省のウェブサイトで「高額療養費制度」と検索してご確認ください。

高額療養費制度の申請方法

加入している健康保険(国民健康保険、健康保険組合、協会けんぽ、共済組合など)に申請します。
多くの場合は、病院の窓口で「限度額適用認定証」を提示することで、支払いを自己負担限度額までに抑えることができます。
「限度額適用認定証」は、事前に加入している健康保険に申請して交付を受ける必要があります。

がんのステージ・治療法別の医療費

がんの医療費は、がんの種類、ステージ(進行度)、治療法によって大きく異なります。

一般的に、早期がんに比べて進行がんの方が、また、再発・転移がんの方が、治療期間が長くなり、医療費も高額になる傾向があります。

治療法別に見ると、手術、放射線治療は比較的費用が抑えられますが、抗がん剤治療は長期間にわたる場合が多く、費用が高額になることがあります。

※具体的な金額は、信頼できる公的機関の情報を確認し、追記してください。
(例:国立がん研究センターがん情報サービス「がんの治療費について」など)

がんによる休業・離職のリスクと傷病手当金

がん治療、特に抗がん剤治療は、副作用(吐き気、脱毛、倦怠感など)が強く、仕事を続けられなくなるケースも少なくありません。

  • 休業した場合:収入が減る、または無収入になる。傷病手当金が支給される場合もあるが、十分ではないことも。
  • 離職した場合:収入が途絶える。再就職も難しい場合がある。

傷病手当金は最長で1年6か月で、その期間を超えてしまうと手当金は支給されません

休業中の収入を補填する、就業不能保険や所得補償保険について気になる方は、

橿原市のFP金川まで、お気軽にご相談ください。

公的データとしては、

厚生労働省委託事業 がん患者の就労継続に関する実態調査

がんと仕事のQ&A

などをご参照ください

がん保険は必要?不要?

高額療養費制度があるから、がん保険はいらない?
いいえ、高額療養費制度があっても、自己負担は発生します

  • 差額ベッド代、先進医療、通院交通費などは、高額療養費制度の対象外
  • 高額療養費制度は、払い戻しまでに時間がかかる
  • 休業・離職による収入減は、公的制度だけではカバーしきれない

がん保険で備えるメリット

  • 経済的負担の軽減:まとまった給付金を受け取ることで、治療費や生活費の心配を減らすことができる
  • 治療の選択肢が広がる:経済的な理由で治療を諦めることなく、最善の治療を受けられる
  • 精神的な安心感:がんになっても、お金の心配をせずに治療に専念できる

がん保険が不要なケース

  • 十分な貯蓄がある
  • 高額療養費制度や、その他の制度(会社の福利厚生など)で十分に備えられている

子育て世代のがん保険、選び方・見直しのポイント

  • 保障内容:診断給付金、入院給付金、手術給付金、通院給付金、先進医療特約など、必要な保障は?
  • 保険期間:終身型か、定期型か?
  • 保険料:無理なく払い続けられる金額か?

加入しているがん保険がある場合は、
・加入している内容で不足はないか?
・他社商品と比較検討した方が良いか?
なども確認しましょう。

FPに相談するメリット

  • 個別の状況に合わせたアドバイスがもらえる
  • 複数社のがん保険を比較検討できる
  • ライフプラン全体から見たアドバイスがもらえる(教育資金、住宅ローン、老後資金など)
  • 最新の情報が得られる

かながわFP相談所のFP金川は、橿原市在住で、子育て世代の相談実績も豊富です。
独立系FPとして、特定の保険会社に偏らず、お客様の立場に立ったアドバイスをさせていただきます。

まとめ

がん保険は、万が一のがんに備えるための、大切な選択肢の一つです。
高額療養費制度があるからといって安心せず、ご自身の状況に合わせて、必要な保障を検討しましょう。

「がん保険について、もっと詳しく知りたい」「自分に合ったがん保険を選びたい」
という方は、ぜひ橿原市のFP金川にご相談ください。
初回相談は無料です。お気軽にお問い合わせください。

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※この記事の情報は、2024年5月現在のものです。最新の情報は、各保険会社、厚生労働省、橿原市のウェブサイトなどでご確認ください。

 

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