会社員にiDeCoは必要？住宅ローン控除や年収別にFPが解説【2025年】
会社員にiDeCoって必要？不要？年収別の判断軸も紹介
こんにちは、橿原市のFP金川です。
「厚生年金に入ってるのに、iDeCoってやる意味あるの？」「住宅ローン控除もあるし、節税になるの？」
そんな疑問を持つ会社員の方はとても多いです。
この記事では、会社員にとってiDeCoが本当に必要かどうかを、年収や制度の関係も踏まえて解説します。
まず結論：iDeCoは“誰にでも”必要ではない
iDeCoの最大の魅力は「掛金が全額所得控除になる」こと。ですが、控除額＝節税効果は、他の制度との兼ね合いで変わります。
住宅ローン控除とiDeCoは相殺される？
住宅ローン控除は「所得税・住民税の一部が戻ってくる」制度ですが、iDeCoの所得控除と“ぶつかる”可能性があります。
- 住宅ローン控除額 ＞ 所得税額 → iDeCoの控除が無駄になるケースも
- 控除枠をオーバーしても住民税での節税は可能
住宅ローン控除中は、iDeCoの節税効果が減ることを理解しておきましょう。
年収別：iDeCoの節税効果ざっくり目安
| 年収 | 課税所得の目安 | iDeCo（月2万円）での年間節税額 |
|---|---|---|
| 300万円 | 約180万円 | 約5.7万円 |
| 500万円 | 約330万円 | 約7.9万円 |
| 800万円 | 約580万円 | 約10.1万円 |
※所得税10〜20％、住民税10％で試算。住宅ローン控除や配偶者控除等は考慮外。
こんな会社員にはおすすめ
- 住宅ローン控除が終わった／控除枠に余裕がある人
- ボーナスが大きく、課税所得が高めの人
- 60歳まで引き出せないことを許容できる人
逆にこんな人は慎重に
- 住宅ローン控除で所得税がゼロに近い人
- 貯金ゼロ、毎月のキャッシュフローが不安定な人
- 今後しばらく転職・退職の可能性がある人
FPからのアドバイス：判断の軸は「今の控除状況」と「将来の受け取り」
制度は得する仕組みですが、「やれば得」ではありません。
今どれだけ控除が活きるか？将来どんな受け取り方ができるか？
これらを踏まえて戦略的に設計するのがポイントです。
橿原市のFP金川では、iDeCoと住宅ローン控除やNISAとの組み合わせも含めて、個別にご相談いただけます。
iDeCo、やるか迷ったらプロに相談！
※この記事の情報は2024年5月時点の制度に基づいています。制度改正の可能性もありますので、最新情報はiDeCo公式サイトをご確認ください。
