がん保険の落とし穴？給付金が出ない理由と見直しポイントをFPが徹底解説
がん保険、「入っててよかった」は本当か？
がん保険に加入していたのに「給付金が出なかった」という声、実は珍しくありません。
その背景には、契約内容の誤解や確認不足が潜んでいます。
この記事では、診断給付金と治療給付金の違い、上皮内がんの扱い、加入直後の免責期間、実際に給付されなかった事例、そしてFPとしてのチェックポイントまで、網羅的に解説します。
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がんと診断されたとき、実際にかかるお金とは？
がんは治療だけでなく、生活全体に大きな影響を及ぼします。
たとえば、以下のような費用負担が現実に発生します：
- がん診断のための精密検査費用（CT、MRI、PET検査）
- 入院・手術・抗がん剤・放射線治療などの医療費
- 通院交通費や付き添いの宿泊費
- 仕事を休むことによる減収、収入減
- 食事・栄養管理や代替療法などの自己負担
つまり、「治療費＋生活費＋通院費＋収入減少」の四重苦に備える必要があるのです。
診断給付金と治療給付金の違い
がん保険の代表的な給付金は以下の2つです。
① 診断給付金
がんと診断された段階で受け取れる一時金で、治療の有無に関係なく支給されます。
- 支給条件：がん確定診断（病理検査・所定の医師所見）
- 給付金額：50万円～100万円が一般的
- 使い道：自由（通院費、生活費、治療以外もOK）
がん発覚直後の経済的ダメージを最小限にするための保険金です。
② 治療給付金
手術・放射線・抗がん剤など、所定の治療を受けた月に支給されます。
- 支給タイミング：治療を実施した月・治療ごと・通院回数など契約により異なる
- 金額：月額5万〜20万円程度（入院日数に関係なく支給されるタイプも増加）
- 対象治療：入院、外来、緩和ケアなど
医療技術の進歩で通院治療が主流になる中、入院前提の保険だと給付が受けられないリスクもあるため、契約内容の確認が重要です。
ありがちな誤解とトラブル事例
ケース1：診断給付金がついていなかった
「がんと診断されたから、すぐに保険金が入ると思ったのに…」
そう思っていたが、実際は診断給付金の特約が付いておらず、治療を開始しないと給付が出ない契約だったというケース。
生活費や入院準備費用が必要な初期段階に給付がないため、大きな家計への打撃となりました。
ケース2：上皮内がんは対象外だった
定期健診で早期発見された上皮内がん。
「これもがんでしょ？」と給付請求したところ、契約上上皮内がんは給付対象外（または金額減額）であることが発覚。
実際、多くのがん保険では上皮内がんを「浸潤がん」と区別し、軽度扱いする傾向があります。
ケース3：契約から90日以内での診断で対象外
がん保険には一般的に「契約から90日間はがんの保障対象外（免責期間）」というルールがあります。
これは、契約後すぐに診断されても、保険会社が「既に病変があった」と判断する可能性を考慮しているため。
その結果、契約3か月以内のがん発覚は保険金が出ないという事例は少なくありません。
加入前に確認すべきポイント
- 診断給付金が付帯されているか
- 複数回支給型か、一回限りか
- 治療給付金は通院でも出るか
- 上皮内がんが給付対象になっているか
- 90日免責期間の扱いと開始カウント
- 保険期間と更新型（終身型か定期型か）
- 緩和ケアや在宅医療も保障対象か
特に複数回診断給付金が支払われるタイプかどうか、再発・転移時にも対応できるかは、長期的に見た保障の質を大きく左右します。
まとめ：がん保険は「なんとなく」ではなく「確信」で選ぶ
がん保険の選び方ひとつで、いざという時の安心感は大きく変わります。
「知ってたら防げたのに…」とならないために、契約前・加入中にこそ点検が必要です。
特に長期間契約している保険は内容が古くなっていることも多いため、定期的な見直しをおすすめします。
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がん保険の診断給付金・治療給付金の有無、上皮内がん対応、免責期間など、契約内容が気になる方はお気軽にご相談ください。
