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家の購入は、人生におけるもっとも大きな買い物であると言われています。
では、その家の次に大きな買い物となるものとは一体何でしょうか?
それはズバリ、生命保険です。

あまり知られていない上に自覚している方もかなり少ないのですが、生命保険というのは家の次に高い買い物なのです。
毎月当たり前のように水道料金や光熱費を支払っているかと思いますが、それと同じような感覚で生命保険にお金をかけている方も多いと思います。
毎月のことなので気にしていないかもしれませんが、これまで支払ってきた毎月の生命保険をトータルで計算していくとすさまじい金額になるはずです。
それほどまでに生命保険というのは高額商品なのです。

ただ、それだけのお金をかけたからといって確実なリターンがあるとは言えません。
特に、ファイナンシャル・プランナー視点で見たときに生命保険というのは不幸の宝くじのようなものであると言えます。
何かしらの不幸があって、それに対して保険金が支払われる・・・つまり、不幸が起こらない限りはお金が無駄になってしまうのです。

だからといって生命保険が不要だとは言えません。
実際に、生命保険の存在によって助けられている方も大勢いるのです。
しかしながら、せっかく生命保険を利用するのであれば、本当に必要な金額を知った上で加入してほしいのです。
最近では生命保険の見直しというものをさまざまなところで見聞きするようになりましたが、この生命保険の見直しこそが本当に必要な金額を知ること、そのための生命保険に加入することにつながってくるのです。

生命保険の見直しにおいてはファイナンシャル・プランナーが相談に乗るというケースが多いのですが、どこかの企業に属しているファイナンシャル・プランナーというのはどうしても縛りが出てきます。
「本当はこっちをすすめたいけど、企業の関係でこの生命保険をすすめなければいけない・・・」という苦悩を抱えているファイナンシャル・プランナーもいることでしょう。
しかしながら、独立したファイナンシャル・プランナーであればそういった保険会社の縛りもしがらみもありません。
そのため、公正な視点から本当に必要な保険を提案することができるのです。
本当に必要な保険を知るためにも、独立したファイナンシャル・プランナーと保険の見直しをおこなっていきましょう。

年々選択肢が増える保険

健康保険や生命保険、日本で生活していると最低でもひとつには加入しているという人がほとんどではないかと思います。
公的機関が平成27年度に行った調査でも生命保険の世帯加入率は何と89.2%にものぼっていますから、約9割の家庭が何らかの保険に加入していることになりますね。

とは言っても一人暮らしなのか家族がいるのか、家族がいるとして配偶者だけなのかそれとも子どももいるのかなど、家族構成によって入るべき保険というのはかなり異なってくるものです。
社会保険や国民健康保険など、日本は公的な保険も充実していますが、いざ入院となるとそれだけでは十二分な保障は得られないもの。
民間の保険会社の保険に加入しておいて万が一の場合に備えておきたいものですよね。
保険というのは生命保険や医療保険、さらに個人年金保険などさまざまなタイプのものがありますが、昨今では各保険会社から多種多様な保険商品が出されており、選ぶほうは一体どれにしたらいいのか迷ってしまうというのが現状です。
ひとつの会社の医療保険にもかなりのバラエティがありますから、内容をよく理解した上で自分にぴったりのものを選ぶ必要があります。

どの保険を選んだらいいのか迷ったらFPに相談

とはいえ、数十社もある保険会社から出ている数多くの保険の中から自分のニーズに合ったものを自分で探し出すのは至難の技と言えます。
保険会社の人の説明だけではよく納得できない、いくつかの会社の保険を比較検討していちばんコスパのいい保険を選びたいというのであれば、一度FPに相談してみるのもいいアイディアです。FP(フィナンシャル・プランナー)というと事業主か何かのための相談相手というイメージを持っている人も多いかもしれませんが、FPというのはプロフェッショナルだけを対象にしているわけではなく、一般人の保険選びといったことにまで細かく対応してくれるアドバイザーのこと。
いわば、お金に関すること全般に対するアドバイスをしてくれるプロだと考えればいいですね。
FPはライフプラン(マネープラン)や税金対策、相続の問題などに関して的確な助言を行ってくれます。
いわば「損をしない」人生計画を立てる手伝いをしてくれる人たちというわけなのです。
ですから、結婚をしたり家を買ったりとライフステージに変化があって保険を見直ししなければならないような場合にも、FPに相談をすれば現在ある保険の中から最も適したものを選んでくれます。

保険会社の社員に保険について相談するのも悪いアイディアではありませんが、社員は自社の商品だけに詳しく、他の保険会社の商品と比較して適切なアドバイスをしてくれるわけではありませんので、興味のある保険会社すべての社員の話を聞かなければならないという面倒があります。
FPはどの保険会社の保険を選んでも同じですから、特定の商品を押し売りするようなこともありません。

FPの相談料はいくらぐらい?

では、実際にFPに相談をするとなるといくらぐらいのお金がかかるものなのでしょうか。
FPの有料相談は1時間いくらというように時間で決まる場合もあれば、月額や1年間の定額を払うところもあります。
相談内容によって弁護士や税理士などと打ち合わせをする必要がある場合には別途料金がかかりますし、保険の見直しでも別料金を設定しているFPもあります。
多数のFPが所属している団体の統計を見てみると、1時間当たりの相談料が5,000円未満のFPは全体の25%、5,000円〜10,000円未満が41%、10,000円〜20,000円未満が28%、20,000円以上が2%という結果が出ています。
中には無料体験相談を受け付けているFPもありますので、まずは最寄りのFPに相談料がいくらか尋ねてみることから始めましょう。

FP無料相談の中には保険会社から手数料をもらっているケースも

FPの相談料が無料だからといって無闇に飛びつくのも多少問題があります。
というのも、無料で相談を受け付けているFPの中には保険会社から手数料をもらっているケースもかなり多いからです。
お金を節約してメリットの大きい保険がどれかを教えてもらうのにFPがお金を取らない場合、FPはどこかから収入を得なければ当然商売が成り立ちません。
その収入は保険会社がマージンとして払っていることが多いので、こういったFPの言葉を鵜呑みにするのもちょっと考えものです。

また、「無料相談」といっても最初は相手の経済状況や希望を聞くだけで終わってしまい、いざ本題に入る2回目からは有料というFPも多いことを覚えておくといいでしょう。
まったくの無料で有益な情報をすらすらと教えてくれるようであれば、FPとして事務所を運営していくことができないのは当然です。
あくまでも常識をもって相談におもむくことが大事ですね。できれば入りたい保険の候補をいくつかピックアップしていくのもおすすめですよ。

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